今回は、ポケモンＧＯで話題沸騰中の任天堂株式会社を分析しました。スマホゲームの台頭で、存在感が薄れていた任天堂は、外を歩かなければならないなど、スマホゲームの不健康なひきこもりイメージを打破したスマホゲーム ポケモンＧＯを出しました。これほど一気に広まったスマホゲームはないと言われています。
コダックと聞いて、ポケモンを思い出す人も写真フィルムを思い出す人もどちらにも分かりやすいSPLENDID21NEWSにしてみました。
2007年から2016年3月期までの10年間を分析しました。
企業力総合評価は、184.43P→184.48P→184.44P→184.45P→178.59P→128.97P（2012年）→153.39P→150.57P→172.85P→166.93Pと推移しています。前半には及びませんが、かなり企業力総合評価を回復させました。企業力総合評価を悪化させたのは、営業効率、資本効率であることが一目瞭然です。流動性・安全性など財務はびくともしません。
営業効率（儲かるか）・資本効率（資本の利用度）は、天井値から一気に底値に落ちました。2013年のＶ字回復は、赤青ゼロ判別のところまで戻し、売上高経常利益率1.65%。ここに戻したところが、いかにも優良企業と言えます。翌年足踏みしましたが、2015年、更に改善しました。
生産効率（人の利用度）は天井値から徐々に悪化トレンドです。
資産効率（資産の利用度）は赤信号領域です。しかし、任天堂のような超優良企業は純資産や現金預金などが多く、総資産が多くなる傾向があり、資産効率は悪化するばかりです。増える資産内容が良いので問題とはしません。
流動性（短期資金繰り）、安全性（長期資金繰り）は天井値で全く問題がありません。
企業力総合評価、各親指標で読めるのは、Ｖ字回復しつつも任天堂は何か質的変化が起きた可能性があるということです。
営業効率と生産効率の各下位指標を見ていきましょう。
売上高を左から右に読むと（赤の下線）、随分減少していることが分かります。最も売り上げが多かったのは2009年1兆8386億円で、少なかった2016年は5044億円と2009年の27％ほどになっています。ここ数年間は激しい減収にあることが分かります。
売上高経常利益率を左から右に読むと（ピンクの下線）、30％近くから5.71％と率を大きく落としています。儲からなくなっています。
1人当たり売上高を左から右に読むと（青の下線）、随分減少しています。2008年3億5591億円から、直近8854万円と4分の1です。
売上高の減少下で、従業員を増やしていることに驚きます（緑の下線）。
数字を見ると、超優良企業から、財務体質が良い優良企業になったと言えるのかもしれません。
ポケモンＧＯを開発・配信しているのは、米グーグルから独立した米ベンチャー企業のナイアンティックです。任天堂が32％を出資する持分法適用会社のポケモンはポケットモンスターの権利保有者としてライセンス料と開発運営協力に伴う対価を受け取ります。任天堂の業績のインパクトは、グーグルに30％支払った残りの70％をナイアンティックとポケモンで分け（分配比率は不明）、ポケモンの利益の持分比率32％が、任天堂の利益になります。この持分法適用会社、ナイアンティック、グーグルとの協業によって生まれた商品であることが、任天堂の以前のような爆発的売上・利益増をもたらさない理由と言えます。
任天堂の今後が心配と思われる点は、従業員増加を上回る増収を自ら作り出せなかたことです。激しい減収の中で従業員数の増加はカリスマ依存の会社に多い兆候です。
任天堂の優れている点は、他社に委ねて収益を生むキャラクターが多数存在することです。どんな方法であれ自社の資源を収益に変えるのも企業の実力のうちです。
まとめ
超優良企業と言われた任天堂は、以前の輝きを失った状況かもしれません。そうした中で、ポケモンＧＯを生み出せたのは、過去に蓄積した経営資源の活用です。自社に眠る資源を棚卸してみましょう。生産効率の不合理な動きは、任天堂の大きな不安となります。今後どのように人材を活用していくかを注視したいと思います。
SPLENDID21NEWS第129号【2016年8月15日発行】をA３用紙でご覧になりたい方は下記をクリックしてください。
関連記事
任天堂 1人当たり経常利益6618万円
